今週は、長らく市場の重石となっていた中東の地政学リスクに大きな動きがありました。これまでの市場の反応と、来週以降の警戒ポイントを整理してお届けします。
今週最大のサプライズ：米・イラン「2週間停戦合意」
今週の相場を最も大きく動かしたのは、8日（水）に飛び込んできた米国とイランによる2週間の停戦合意ニュースです。これまでも不確実な情報が散見される環境でしたが、今回は明確な事実として市場に受け止められました。
背景には、1ヶ月以上続く交戦状態により、エネルギー輸送の大動脈であるホルムズ海峡が事実上封鎖されていたという深刻な事態があります。WTI原油先物は1バレル90ドル台から119ドル台まで高騰し、世界的なエネルギー供給危機への警戒感がかつてないほど高まっていました。
この極限状態の中、日本時間8日朝、トランプ大統領がSNSで「イランがホルムズ海峡の完全かつ即時の開放に同意することを条件に、2週間の攻撃停止に合意する」と発表。これにより供給不安が一気に和らぎ、日米の株式市場は歴史的な急騰を見せました。
各市場の振り返り（4月6日〜10日）
・日経平均株価 週初は中東情勢の緊迫化から上値が重い展開でしたが、8日（水）の停戦報道で相場の空気が一変しました。ホルムズ海峡開放による資源輸入コスト低下への期待感に加え、半導体関連株の急伸が相場を牽引。前日比で約2,878円高という歴史的な上昇を記録し、一気に56,000円台を回復しました。週間で見ても3,800円を超える大幅高となっています。
・米国株価指数（NYダウ・S&P500・ナスダック） 米株市場もヘッドラインに激しく揺さぶられました。8日（水）は停戦報道を受けて全面高となり、ダウは前日比+1,325ドル（+2.85%）の47,909ドルへ急伸。S&P500、ナスダックも揃って2%超の上昇となりました。 しかし翌9日（木）には、イスラエルがレバノンへの攻撃を継続していることから停戦の持続性に疑念が生じ、利益確定売りが優勢となってダウ・S&P500は下落。 週末10日（金）は、CPI（消費者物価指数）などのインフレ指標を無事通過した安堵感と、SOX（フィラデルフィア半導体株指数）の連日最高値更新を追い風に、ハイテク株主導で再び上昇して週を終えています。
・為替・コモディティ WTI原油は、週初の113ドル台という高水準から、停戦合意を受けて8日に16〜19%という記録的な急落を見せ、一時90ドル台まで値を下げました。積み上がっていた地政学リスクプレミアムが一気に剥がれ落ちた格好です。 一方、為替相場ではドル円の日足が約1ヶ月間にわたり明確な方向感を欠くレンジ相場を形成しており、動意薄で神経質な状態が続いています。
ドル円の日足を見ると動けない高値圏レンジは遂に1か月となった！ココからが本番でしょう！
地政学リスクの現状と来週への警戒点
現在の市場の焦点は、単なる軍事的緊張から「戦争状態の完全な収束」へとシフトしています。
ホルムズ海峡の封鎖により日本関係の船舶42隻が足止めされるなど、すでに実体経済への被害が生じていたため、今回の停戦合意は強烈なショートカバー（買い戻し）を引き起こしました。しかし、イスラエルは「停戦枠組みにレバノンは含まれない」として攻撃を継続しています。さらに、最終的な和平合意を目指すパキスタンのイスラマバードでの交渉は、当初の10日から11日へと延期されるなど、依然として不安定な状況です。
・来週最大の注目ポイント：イスラマバードでの和平交渉 4月11日（土）から本格化すると見られるこの交渉の行方が、今後の相場トレンドを決定づける最大の鍵となります。2週間という短い期間で恒久的な和平の道筋をつけられるのか、あるいはイスラエルの動向などが引き金となり停戦枠組み自体が崩壊してしまうのか。
来週も引き続き、突発的なヘッドライン一つで各市場が上下どちらにも急変するリスクを孕んでいます。ボラティリティの高さに振り回されないよう、厳格な資金管理とリスクコントロールを意識した立ち回りが求められます。
2026年4月11日 投資助言者【馬】⇨⇨公式サイト
