日経平均は週ではなく1日でも激しい動きが続きました！大きくマイナスだったかと思えば大きくプラスへ、再び大きくマイナスへ転じるなど乱高下となる。日足のローソク足をみても長く酷いヒゲをつけたています。
日本の3連休中にWTI原油先物が再び1バレル＝100ドルを超えるなど原油高警戒が強まり、欧米の主要株価指数が大きく続落、軒並み今年の安値を割り込んでいた。先週の各国中銀イベントでタカ派姿勢が目立ったことや、米・イラン双方の強硬姿勢も引き続き重荷となり、アジア全域で一段の下押しに繋がった。
3月23日の日経平均株価は、イランと米国・イスラエルの対立激化が警戒されるなか、トランプ大統領が提示した「ホルムズ海峡解放までのタイムリミット」を前にリスク回避の売りが強まり、前日比1,857.04円安の51,515.49円で取引を終えた。原油高を背景としたインフレ懸念から金利が上昇し、これも株価の下落につながった。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりがわずか9銘柄、値下がりが216銘柄と、ほぼ全面安だった。
ただ、この日の怖さは指数の下げ幅だけではない。日経平均は一時2,683円安まで下げ、先物にまとまった売りが断続的に出たことで、利益の残っている銘柄まで換金売りに巻き込まれた。つまり、この日はニュースに反応したというより、ニュースを口実にポジションが崩れた日だった。
プロの目から見れば、これは単純な「地政学リスク売り」ではない。「インフレ→金利上昇→株安」というスタグフレーション的なシナリオへの怯えが、市場全体のリスク許容度を一気に低下させたのだ。
■ 米株も4週連続安── FRBが「足かせ」に
東京市場の混乱の源流は、当然ながらウォール街にある。
FRBは18日の米連邦公開市場委員会で、政策金利であるFF（フェデラルファンド）レートを3.50〜3.75%に据え置くことを決定した。ドットチャートでは2026年のFFレート予想中央値が3.4%となり、昨年12月と同じく「年内1回利下げ」の見通しが維持された。しかし、OIS市場では「年内利下げなし」の見通しが急速に高まっている。 これが「利下げで株を買う」というここ2〜3年の相場シナリオに冷や水を浴びせた。米株式市場ではS&P500種株価指数が週間ベースで4週連続安となっており、このままでは3月はここ1年で最悪の月になる可能性がある。
■ 水曜に1,497円の急反発 ── 「停戦期待」の瞬間
水曜日25日、市場の空気が一変した。25日の市場では、米・イランによる停戦協議の可能性が意識され、S&P500種は0.5%上昇した。 東京市場でも同様に、地政学リスクへの過度な警戒感が後退したことで買い戻しが急速に進み、日経平均は「急落後の急反発」という異例の展開となった。全体では日経平均構成225銘柄のうち値上がり銘柄が約8割以上を占める全面高となり、投資家心理の急速な改善が確認された。 前日比＋1,497円という急反発は、逆に言えばそれだけ市場がショートに傾いていた証拠でもある。売り方の踏み上げが指数を一気に押し上げた側面が大きく、ファンダメンタルズの改善ではなかった点は冷静に見ておく必要がある。
■ 今週を支配した「2つの恐怖」
今週の株式市場を整理すると、投資家が直面した恐怖は2層構造だったとわかる。
第1の恐怖：スタグフレーション
「景気悪化もインフレも両方来るかもしれない」と感じ始めた投資家たちが、セクターの選別より先にポジション全体を落とす動きが優勢になった。
原油高→インフレ→利上げ観測→景気減速、という悪循環のシナリオが頭をよぎると、「何を持っていても安心できない」という心理になるのは当然だ。
第2の恐怖：米半導体の崩れ
S&P500の週間想定レンジは6,200〜6,750と想定され、下値は6,400（52週線）の維持が焦点だった。
半導体セクターへの依存度が高い日本株市場にとって、ナスダックの下落は直撃弾になる。
■ テクニカル面から見た現在地
S&P500は現在、5カ月ぶりの安値水準に位置する重要なサポートのすぐ上で推移しており、日足RSIは昨年4月以来の低水準まで低下している。現時点でモメンタムは依然として弱気派に有利な状態にある。200日移動平均線を下回る限り、下方向へのリスクには引き続き警戒が必要だ。 S&P500種はさらに下げれば、まず6,200に向かう可能性があり、次の支持水準は5,980が考えられる。この水準は50%フィボナッチ・リトレースメントであると同時に、6月中旬の安値とも一致する。 日経平均も52,000〜54,000円台の水準が短期的な正念場だ。
■ ドル円は約2年ぶりに160円台にもどしてしまう
今週のドル円は、週を通じて「160円の壁」に何度も跳ね返されながら、金曜NYタイムについに突破。高値160.41円を付け、2024年7月以来1年8カ月ぶりの水準に達した。背景にあるのは中東有事・原油高・日米金利差拡大というトリプルの円安圧力であり、これは単純な投機的動きとは言い切れない構造問題を抱えている。実弾介入で解決できるとは思えない！今こそ日銀と政府の連携から日米協調で考えて実行すべきだと思われる！
2026/3/28/ 投資助言者【馬】⇨⇨⇨公式サイト
